日経事業出版社

　

　




　

　

　

社史刊行の手順
準備段階 編集開始
1編集専属責任者の選定 1資料収集
　社内機関で正式に決定し、社内に周知させることが必要です(資料収集や原稿作成などの作業を円滑に進めるための必須条件)。 内部資料と外部資料がありますが、社史制作の鍵の一つは決算報告書、社内報、写真などの内部資料をどれだけ過去にさかのぼって集められるかにかかっています。
2刊行目的、構成などの原案作成 2取材
目的は具体的に。「口絵、本文(沿革、現状、将来展望など)、年表、資料」などを盛り込むのが社史の通常のつくり方ですが、従来型にとらわれず、別の視点から企画・構成を考えてみるのも大切です。 執筆が内部であれ外部であれ、社業に通じた人の生の話をいかに取材するかが一つのポイントになります。

3執筆体制 3取材撮影
社内執筆(プラス外部の人による手直し)か、外部執筆者への委託か(当社ではそのためのベテラン執筆者を多数抱えています)を決定します。 役員等の写真(単独ないし集合)や建物、製品など、掲載写真の撮影はアングル、スケジュールの調整が大切です。
4規模・予算 4原稿チェック
判型、ページ数、カラー化(1色、2色、4色など)の度合い、部数などを勘案しながら予算案を算出。その際、執筆体制をどうするかで予算が大きく変わります。ご希望に応じて当社が御見積書を作成します。 一次原稿の段階で、社内のしかるべき責任者に必ず目を通してもらい、調整を済ませておきます。
5スケジュール作成 5造本・体裁
刊行予定日(周年記念事業などと関連)から逆算して作業スケジュールを作成します。周年事業の規模にもよりますが、普通 、社を挙げての事業となるため、少なくとも1〜2年という長期間を見込むことが必要です。 タイトルを含め、どんな“衣装を着せ”“化粧をさせるか”が最後の関門になります。

以上は標準的なケースですが、社内体制が不十分であったり、日数が限られているなどの場合は、それぞれの場面で当社のスタッフが助言、協力してお手伝いいたします。